『TRIVIAL MARKET』(日刊遊技情報2018年2月26日号)

▼平昌オリンピックが閉幕した。2年後はいよいよ東京。ただ、『オリンピック恐慌』(岸博幸著)など読むと浮かれてばかりいられない。東京五輪までの残された2年間が日本経済再生の最後のチャンスかもしれないから▼低成長のまま2年後を迎えるとその先は暗澹たるシミュレーションしかない。成長率を高めるためには改革を断行するしかない。ただ、日本はなかなか改革が進まない国。規制緩和も一向進まない。そして低迷の原因は政策だけではない。イノベーションを起こさない民間企業と地方自治体にも責任がある、と著者▼イノベーションは技術的な革新だけでなく、サービスやビジネスモデルの創出も含まれる。あらゆる産業、あらゆる企業、あらゆる政府や自治体が産み出せる。これは個人にとっても重要な意味を持つ。イノベーションのない企業や自治体では個人の収入や生活環境が改善しないから。「一言で言えば、ダメ経営者のいる企業で頑張って働いても収入はそんなに増えないだろうということです」▼イノベーションを起こせる人とは。スポーツや格闘技などの運動、将棋や囲碁などの勝負事、ゲームや賭け事も。つまり競争し挑戦する志向性を持つ人。なんだ、イノベーションとは生き方そのものだ(桜)

オリンピック恐慌 (幻冬舎新書)


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