日本遊技関連事業協会（日遊協）は１４日、東京都中央区新川の同協会本部会議室において、１０回目となる人材育成フォーラムを開催した。会員企業１３社から人事担当者１６人が参加した。マイナビ就職情報事業本部ＨＲリサーチセンターの栗田卓也センター長を講師に招き、「平成２６年度の就職活動解禁時期の繰り下げとその対策」と題したセミナーが行われた。
栗田氏は、２０１５年度卒の採用市場の動向として、インターンシップ制度を採用する企業が増加していることと、エントリー率は上昇傾向にあるがセミナー参加率は低下傾向にあることを指摘。また、アミューズメント業界におけるパチンコホール企業は、昨年比のエントリーベースで見ても苦戦していると解説した。そのうえで、エントリーやセミナーへの誘導率を上げる施策として、学校主催の合同説明会への積極的参加や、掲載情報のスマホへの対応を挙げてレクチャーした。
政府は、２０１５年度の就職活動時期の変更を要請。具体的には、説明会解禁を前年度３月、選考開始８月、正式内定１０月とされ、採用活動期間が短縮する。栗田氏は、採用担当者に求められる対応策や環境整備の必要性を講演した。「この後倒しは就職率を下げてしまう恐れがある。未内定者の４割が、既卒者として、翌年に就活をシフトさせてしまうだろう」と述べた。対応策として、学内セミナーの開催や特定の学校への訪問といった「学校との関係構築」と、内定者のフォロー、さらに秋採用や通年採用の実施を挙げた。
インターンシップについて、「例えば日遊協のような団体が共通のインターンシッププログラムをつくり、合同で運用するというのもいい。早いタイミングで業界を理解してもらい、セミナーの予約やエントリーをしてもらう必要がある」と提案。「自社内だけでなく、こういった機会にディスカッションにより問題を共有してほしい。業界の認知度アップに協力したい」と講演を締めくくった。
[２月２０日・日刊遊技情報]
