読売新聞と毎日新聞は１２月２４日付朝刊の紙面において、一連の「遊技くぎ」問題を記事とし掲載した。日本経済新聞も同日付の夕刊で同様の記事を掲載した。
読売新聞（大阪本社１４版）は、２９ページの社会面に掲載。「パチンコ台「くぎ曲げ」横行 数十万台自主回収へ」のタイトルで６段にわたって掲載。「不正改造でギャンブル性が高くなった「違法パチンコ台」が出回っているとして、メーカーの業界団体「日本遊技機工業組合」（日工組）が来月以降、全国のパチンコ台約２９５万台のうち数十万台に上る大規模な自主回収に乗り出すことが分かった」と報じた。「検定合格後に不正改造された可能性」を示唆している。また１９９６年の「社会的不適合機」についても言及し、大規模な改修はそれ以来「２０年ぶり」と述べる。また問題の背景には、客離れがすすむ一方で特定の客により多額の金を使わせる構図があると指摘した。
毎日新聞（大阪本社１４版）は、１ページの左肩に５段で「パチンコ台メーカー不正 くぎ改造 大規模回収へ」と題して記事を掲載。読売新聞の記事と比べると、回収の台数規模より、「メーカーが出荷段階で行っていたことが判明」と断じていることからも、メーカー側の責任がより厳しく追及されている。
［２０１５年１２月２５日・日刊遊技情報］
