遊技産業未来研究所主催のセミナー「未来研究会」が、２０日に東京都墨田区のグローリーナスカの本社で行われた。
セミナーは３部制で実施。第１部ではＰＲＣの中田藤生代表取締役（チャーリー・ロドリゲス・湯谷氏）が「今後の遊技機性能から見る事業モデルの再考！！」と題し、ホール営業の動向を分析。第２部では「現実に目を背けない！！～限られた客数、限られた売上で闘う小規模店舗運営～」と題し、チャージの天羽玲二執行役員が小規模ホールが生き残るための手法を紹介した。また第３部では「今後は一層機械選びが重要！！～データから見る“失敗しない”機種選び～」と題して、遊技産業未来研究所の中野忠文代表取締役が直近の稼働推移や、各新台の出玉性能の分析を行った。
遊技機性能の変化が与えるホール営業の今後について中田氏は、パチンコ、パチスロそれぞれの過去１０年間におけるアウトや売上、粗利等の推移を紹介。この間、パチンコは玉単価１.２４倍増加、玉粗利１.４７倍増加したもののアウトは約４０％減少しているとし、パチンコユーザーの支持低下に伴う新台販売の不振を、メーカー側は販売価格の上昇で補っていると指摘。中田氏は「２００７年の新台平均価格は３５万円前後、現在は４３万円前後と約１.３倍も上昇した。今後も新台を購入しずらい環境が進むのではないか」と懸念を示した。
一方のパチスロにおいては「５号機時代のこの１０年間、玉単価はほぼ変わっていない。遊技機性能の変化が少なかったため、アウトも約１０％の減少にとどまっている。根強いパチスロ人気により、ホールもパチスロ営業に力を入れているところが増えている」と分析。とは言え、今後については、規則改正に伴う遊技機性能の低下（＝玉単価の下落）がホール経営に影響を与える可能性が高いと予測。「玉単価が２.３円程度に下落すると考えられ、これでは今までと同じ利益は取れない」と、パチスロ営業も今後は不透明な状況にあると説明した。
その上で同氏は、現在と新規則機時代のホール経営のシミュレーション値を、５００台規模（パチンコ４００台、パチスロ１００台）のホールをモデルケースとして比較。同じ稼働個数という前提だと、主に玉単価の下落を要因として、月間売上は約７６００万円減、月間粗利は約８６０万円減になると、厳しい見通しを示した。
このようななか今後、ホール側はどう収益を維持していくのかについては、新台入替や設備投資を軽減することとし、「従来までのパチンコホールの倒産理由は『過剰な設備投資（遊技機含む）』がほとんど。今後も新台価格は高騰していくと予想されるが、特に２０２１年１月以降は、厳格な目による機械入替が求められる。
また優先すべきはソフト力の強化であり、『機械に頼らない営業スタイルの確立』こそが最重要項目だ」とまとめた。
［２０１８年６月２６日・日刊遊技情報］