エンタテインメントビジネス総合研究所は６月２９日、東京都千代田区のエッサム神田ホール２号館において、セミナー「規則改正後の遊技機メーカーに求められるモノ」を開催した。
今回のセミナーは、同社とアミューズメントプレスジャパンが共同で調査し、今年７月に発刊した「パチンコ・パチスロプレイヤー調査２０１８」の集計結果に基づいて行われ、講師は同社マーケティングプロデューサーの永井優志氏が担当した。
同調査によれば、今年２月調査時点の遊技参加人口は８９９万人。１８歳以上の遊技可能な人口における参加率は９.３％で、過去に遊技経験があるものの、この１年間は遊技していない休止者（スリープ層）は２４.４％となっている。そのため、パチンコ（パチスロ）の未経験者は６６.３％に及ぶ結果となった。また遊技参加人口８９９万人のうち、今後も継続して遊技する意向のある人は６９.９％という結果となっている。
講義の中で永井氏は、上記の統計数値だけにとどまらず、パチンコ、パチスロの使用金額と時間、参加頻度の増減理由といった調査結果の細かな部分も紹介。受講者の多くが遊技機メーカー関係者だったこともあり、プレイヤーから見た各メーカーの認知や印象についての調査結果も公開し、「新台あるいはシリーズ新作への期待など、プレイヤーが各メーカーのどういった点に期待しているかはメーカー毎に異なる結果となっている。認知率や好意率の低いメーカーは、強いメーカーの弱い部分を狙うべき」などとアドバイスした。
［２０１８年７月４日・日刊遊技情報］