ダイナムジャパンホールディングス（ＤＹＪＨ）は５月２３日、２０１９年３月期連結決算の概況を発表した。「２０１９年３月期決算アナウンスメント（参考和訳）」によれば、貸玉収入７６８８億５７００万円（前期比マイナス０.８％）、営業収入１４６３億７１００万円（同マイナス３.８％)、税引前当期利益１９３億６９００万円（同プラス１５.３％）、純利益１２５億９６００万円（同プラス１５.９％）で減収増益の決算となった。
２０１９年３月期は低貸玉店舗２店舗を新規に出店したが、商圏の見直しにともない、高貸玉店舗と低貸玉店舗をそれぞれ１店舗ずつ閉鎖している。くわえて高貸玉店舗４店舗を低貸玉店舗へ、低貸玉店舗１店舗を高貸玉店舗へ業態変更した。これらにより２０１９年３月３１日現在の店舗数は４５０店舗（前期比プラスマイナスゼロ）となった。業態別では、高貸玉店舗が１７６店舗、低貸玉店舗が２７４店、低貸玉店舗が全体の６１％を占めている。
高貸玉店舗における貸玉収入は、４４１３億４００万円で前期から３.２％減少。主な要因として遊技台の稼働停滞を挙げている。低貸玉店舗における貸玉収入は３２７５億５３００万円で前期から２.７％増加。稼働向上を目的とした営業施策による効果や店舗数の増加を挙げている。
営業費用は前期から６.４％減となる１２８０億２４００万円となり、高貸玉・低貸玉店舗いずれも減少。内訳では広告費、パチンコ機及びパチスロ機購入費の削減が目立つ。一般管理費は経費削減や生産性向上に向けた取組によって前期から０.５％減となった。
同社では今度も店舗の新規出店や同業他社のグループ化などで店舗数の拡大を図り、チェーンストア理論に基づいた多店舗展開を推進するとしている。
［２０１９年６月１０日・日刊遊技情報］
