ダイコク電機は８日、ＤＫ-ＳＩＳ白書２０２１年版の発刊記者会見をオンライン開催。２０２０年は新型コロナウイルスの影響で、売上規模は１４．６兆円（対前年比マイナス５．４兆円）、粗利規模は約２．３５兆円（同マイナス０．８９兆円）と推計。それぞれ前年より２７％減少した。
同白書はＤＫ-ＳＩＳ会員の実・営業データを基にパチンコ市場を分析・推計したもの。２０２１年３月末時点のデータ送信遊技機台数は１４４万台と、全体の約３６％をカバーしている。なお、市場の本質は「客の負け金額＝粗利」から見えてくるとして、同白書では粗利を分析の軸にしている。
会見には、大上誠一郎代表取締役社長、ＤＫ-ＳＩＳの片瀬宏之室長が出席。大上社長は「昨年は新型コロナウイルスによって大きなダメージを受けた。しかし、厳しい市場環境の中でも遊タイム機や好業績の新規則機の登場など、徐々にではあるが良い兆しも感じている。当社では、ファンに安心して遊技していただけるだけでなく、ホール従事者の方も安心して働ける製品やサービスの提供に努めている。ホール様の業績回復、パチンコ業界の信頼回復を支援する一助になればと考えている」と述べた。
片瀬室長は、２０２０年のポイントとして「新型コロナウイルスの影響を受け、マイナス２７％という厳しい状況だった」「規則改正の経過措置」「パチンコの業績が低迷する中、遊タイムなど明るい兆し」「パチスロの業績不振」の４点を挙げた。４円パチンコにおいて時間粗利が約５０円上昇した点について「遊技者をいじめる良くない風潮」と警鐘を鳴らした。また、１円パチンコなどのデータから、常連ファンは戻りが早かったと結論付けた上で、年配ライトユーザー層の戻り（営業展開）をカギとした。パチスロについては、「低迷が続き厳しい状況。計画的撤去が進められているが、新台の遊技機価格の高騰化の傾向が見られ、白書を参考にするなどして確実に業績貢献する遊技機を探って欲しい」とした。
