パチンコ業界を対象とするシンクタンクのエンタテインメントビジネス総合研究所（エンビズ総研）は１１日、「第５６回パチンコ景気動向指数（ＤＩ）調査報告書」を発表した。この調査では、パチンコ業界における景気動向指数（ＤＩ）を四半期ごとにホール企業へのアンケートにより実施。２０１４年３月に実施したアンケート調査の集計結果が発表された。
過去１カ月の業績から判断する「全般的業況」では、前回２０１３年１２月のマイナス４９．３ポイントからマイナス５．３ポイントへと大幅に回復した。ただ、マイナス評価であることに変わりはなく、マイナス評価は２０１２年１１月から１０期の連続となる。なお毎年、３月期の調査では、業況判断が好転する傾向がある。３カ月後の見通しについては、マイナス２４．０ポイントまで悪化するという結果となった。
事業規模別では、小規模事業者（１～３店舗）がマイナス３７．５ポイント、中規模事業者（４～１０店舗）がマイナス８．０ポイント、大規模事業者（１１店舗以上）が１１．４ポイントとなり、大規模事業者では６期ぶりにプラス評価となった。ただし、大規模事業者と小規模事業者との開きは、過去５年間で最大となっている。地域別では、中国・四国・九州、北陸・中部地域で、１０期ぶりにプラス圏に転じた。
［４月２１日・日刊遊技情報］
