５月中に閉鎖したパチンコ店は９３軒に、１月に次ぐ閉店ラッシュをみせて今年だけで４００店舗以上が既に閉店済み

５月だけで９３軒の店舗閉鎖が確認されている

新規則機時代へと突入した２０２２年。パチンコ業界における長い歴史の中でも節目の１年となることは間違いない。１月期には１５０軒前後のホールが閉店・休業を選択しており、近年最大級と評せる閉店ラッシュが幕を開けている。

２月・３月・４月とそれぞれ約５０店舗が閉鎖したことで、４月末時点で早くも閉鎖ホール数が３００軒を超えていた。年間換算では９００軒が閉店するペースだ。少なくとも昨年の６００軒を上回ることは確実といえよう。

そして、年末年始商戦以来となる繁忙期（ＧＷ）を終えたことにより、閉店するパチンコホールが更に増加。５月期の１カ月間だけで９３軒の店舗閉鎖が確認されている。１店舗あたりの平均台数は３００台弱で、遊技機台数でいえば２万７千台ほどが市場から姿を消した計算だ。なお、内１８軒がパチスロ専門店だった。

その中でも、福岡市の『プラザ赤坂』が５月２２日の営業を以って閉鎖したニュースには驚かされたもの。そもそも（Ｍ＆Ａによる店舗譲渡以外で）１０００台クラスのパチンコホールが閉店するのはかなり珍しいことだ。相当高額にて取引されたとの地元報道も出ていたが、今後はこうした不動産としての売却案件も増えてくるのかもしれない。

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また、熊本県の大劇グループが５月８日を以って３店舗を一気に休業するなど、パチンコ事業におけるスリム化を大きく推進する事例も。旗艦店舗のみに経営資源を集約する方針とも映る。地方の老舗企業故に巻き返しを期待したいところだ。

その一方で、山梨県の㈱アーキーワン（ノルンプラザ）のように営業中のホールが無くなるケースも枚挙に暇がない。スマート遊技機の輪郭が少しずつ見えてきたことは明るい話題といえるが、同時に近い将来、更なる設備投資が必要になるという事実。閉店ラッシュと並行して、パチンコ事業からの撤退を選択する企業も相当数出てくることだろう。

いずれにしても、本年の５カ月間で閉鎖したパチンコホール数は４００軒を超えた。４号機撤去に揺れた２００７年以来となる１０００店舗の減少、そんな数値も徐々に現実味を帯びてきている。