ネットビジネスに侵食されにくい業態として「生鮮食品スーパー」とパチンコ店は似ている【我市場的瑣末主義】

スーパーの西友が北海道と九州から撤退するという。「最も熟知する本州で最高の価値を提供するために、経営資源を集中させる」と西友社長（読売４月３日付）。２月にはイトーヨーカ堂も北海道撤退を発表している。

経営効率を上げるために収益率の悪い店を閉めエリアから撤退するのは当然の戦略ではある。ネットビジネスに侵食されにくい業態として生鮮食品スーパーとパチンコ店は似ている。より生活実態に身近な食品スーパーは業界の先行指標になりうる。

スーパー業界にいま起きている再編は地域ごとに残る企業が集約され大手傘下の３～４店舗しか生き残れないことを示す。そして今はさらに生き残った大手企業の間でも脱落するところも出てきたということ。

街から商店街が消え八百屋が消え書店が消えパチンコ店も消えつつある。島設備のメンテナンス用品を扱う部備品会社の社長が、取引ホールから注文がないので気になって店を見に行った。パチンコ島にお客がいない。「稼働していないので設備も消耗しないから注文もない。当たり前だがここまでひどいのは初めて」と。

撤退した競合店跡地は空いたまま放置され廃墟化していた。「ラッキートリガー機でどうこうできるレベルではもはやないかも」と。

※本コラムは「日刊遊技情報」より抜粋