直近３年間で５３１社がパチンコ事業から撤退している、結果的に大手企業における寡占化が更に進む【パチンコ狂の詩】

近年のパチンコ業界では閉店ラッシュが続いていて、営業中のホール総数が減り続けていることは周知の通りだ。コロナにより営業自粛が避けられなかった２０２０年６月には９０００店舗を下回り、新規則機へと移行した２０２２年１月には８０００軒を割り込んでいた。

そして昨年２０２３年５月にはいよいよ７０００軒以下となって右肩下がりになかなか歯止めがかからない。なお、２０２４年９月１２日時点におけるパチンコ店は全国に計６４２９店舗まで減っている。

こうしてパチンコホール自体の数が大きく減少してきたことは、業界関係者ならば当然知っているはず。それでは経営企業（グループ）数という観点からはどうなっているのか。意外と把握していない人も少なくないように思う。

私自身もピンと来なかったため、改めてデータを集計してみた。ちなみに３年前の２０２１年９月には営業中のホール総数が８１６２軒だったのに対して、経営グループ数は１９１８社となっていた。

一方で、現時点（２０２４年９月）における営業中のホール総数が６４２９軒なのに対し、経営グループ数は１３８７社となっている。つまり３年間で５３１企業グループがパチンコ事業から撤退したことになる。

■パチンコホール数および経営グループ数の比較

当然ながら１、２店舗だけを経営してきた小規模企業の撤退（廃業）が多くを占めており、結果的に大手企業における寡占化が進行していることは間違いない。

なお、２０２１年９月時点と２０２４年９月時点のそれぞれで、経営店舗数の多い上位１００グループにおけるホール総数も抽出してみた。すると２０２１年９月時点では合計３２２６店舗で、全体に占める割合は３９．５％となっていた。

それが現時点では２９９９店舗となり２２７軒減ってはいるが、全体に占める割合は４６．６％まで上がっている。このように全国のパチンコ店の内、上位１００グループだけで既に半数近くを占めているのが現状である。

大手チェーンが既存店をＭ＆Ａにより取得するケースが増えている中で、こうした傾向は今後更に加速していくことだろう。営業中のホール総数だけでなく、経営企業（グループ）数という視点からも業界動向を把握しておきたいところである。