日本生産性本部は２０２４年のパチンコ参加人口が前年より１１０万人減少し６６０万人になったと報告した。過去最低。
これまでの最低値は２０２０年の７１０万人だった。ただ、市場規模は拡大した。参加率も参加回数も減っているが年間平均費用は２万円弱増えた、と。
つまり、一回で遊ぶ費用が増えている。現場感覚通りの結果かも。とはいえ、本当に一年で１１０万人もの人が遊ばなくなっているとしたら大変なこと。
同じ割合で減り続けるならあと６年で業界は消滅してしまうことになる。いや６６０万人が５００万人を切った時点で衰退は加速するに違いない。となると残された時間は２～３年ということか。
それでも１５兆円超の市場規模は巨大市場と言える。３０年前は３０兆円、ファン人口３０００万人だった。それが５分の１まで減ってしまった。なのに市場規模が半減でとどまっているのは一人当たりの遊技費用が単純計算で２・５倍になっているから。
少ないお客からより多くの遊技代金を頂いているのが今日の業界を支える基本的な収益構造。減るから出ないのか出ないから減るのか。賃金も増えず物価も横ばいの「失われた３０年」の日本経済において２倍以上値上がりした娯楽が他に何かあるか。
※本コラムは「日刊遊技情報」より抜粋
娯楽？
賭博だろ。
娯楽ならゲームセンターで十分。
今は日本だけでなく、ラスベガスにおいても、ミレニアム世代、Z世代は来ることがなく、老年世代ばかりのようです。ネット時代の世界的な傾向なので、もはや衰退は避けられないでしょう。