エンタテインメントビジネス総合研究所（エンビズ総研）は２４日、「第５８回パチンコ景気動向指数（ＤＩ）調査報告書」を公表した。この調査は四半期ごとに実施するアンケート調査であり、４８企業が対象となっている。今回は９月２２日から１０月５日に実施された本年９月の調査結果であった。
過去１カ月の収益や売上、粗利などから判断する「全般的業況」は、前回２０１４年６月時点のマイナス３６．０ポイントからマイナス２４．２ポイントに回復したものの、今回で１２期（３６カ月）連続でのマイナス値となった。事業者の規模別では、小規模事業者がマイナス３５．０ポイント、中規模事業者がマイナス２６．７ポイント、大規模事業者がマイナス１４．８ポイントとなっている。
今回の調査では「トレンド・ウォッチ」として「パチスロの出玉率試験の変更」に関するアンケートが実施されている。試験の変更により射倖性の下がったパチスロのみとなった場合、「遊技人口」、「遊技頻度」、「遊技時間」のいずれでも「減る」と回答した割合がもっとも高く、それぞれ７２．３％、６８．１％、５１．１％と過半数を超えていた（テキストより）。
現行のＡＴタイプやＡＲＴタイプで遊技していた客の“受け皿”を問う設問では、「パチンコとパチスロが同程度」がもっとも多く５６．３％となり、次いで「パチンコ」２５．０％、「パチスロ」１８．８％と、新基準機への移行を予想する回答がもっとも少なくなっていた。
［２０１４年１０月２８日・日刊遊技情報］
