パチンコ店の業況が大幅に悪化、３カ月後は回復の見通し　～シーズリサーチ第９９回パチンコ景気動向指数調査報告書

シーズリサーチはこのほど、パチンコ業界における景気動向の判定を目的に四半期ごとに実施している「パチンコ景気動向指数（ＤＩ）調査」の９９回目となる報告書を発表した。

過去１カ月の収益・売上・粗利などから判断される全般的業況は前回比２５．９ポイント悪化しマイナス１２．６ポイントと再びマイナスに転じた。ただし、３カ月後はマイナス５．７ポイントまで回復する見通しとなっている。業況の悪化理由として最も多かったのは「来店客数の減少」で、約９割を占めた。

稼働状況については、パチンコがマイナス５８．６ポイント（前回比１５．９ポイント悪化）と再び悪化するも、３カ月後はマイナス４４．８ポイントまで回復が見込まれる。一方、パチスロは１４．９ポイント（同１７．１ポイント悪化）とプラスを維持し、３カ月後は１９．５ポイントまで回復する見通し。

経営上の課題を事業者の規模別で見ると、小規模事業者（１～３店舗）と中規模事業者（４～１０店舗）では「遊技機販売の縛り」と「設備・運営費の増加」が上位となった一方で、大規模事業者（１１店舗以上）は「人手不足・人材確保」と「同業者との競争激化」が同率で最も高かった。

今後３カ月の営業施策について、設置台数を増減差（増台‐減台）で見ると、パチンコ設置台数はマイナス２３．１ポイント（前回比２．３ポイント悪化）に。パチスロ設置台数は４２．３ポイント（同８．７ポイント良化）まで回復した。

また、遊技機購入費を増減差（増やす-減らす）で見ると、パチンコ新台はマイナス２４．５ポイント（前回比８．２ポイント悪化）、パチスロ新台は１．９ポイント（同２０．１ポイント悪化）とそれぞれ落ち込んだ。

なお、今回の調査は２０２４年１２月１２日から１２月２７日にかけて実施し、５３企業より回答が得られた。