パチンコ人口が減り続けている中でも、競合店の淘汰により集客増加を実現しているホールは意外と少なくない【パチンコ狂の詩】

『ウエスタン一之江店』

「残存者利益」。これは、過当競争や縮小傾向にある市場において（競争相手が撤退したあと）生き残った企業のみが市場を独占することで得られる利益を表す、そんな言葉だ。

パチンコ業界全体が縮小傾向にあることはむろん間違いない。ちなみにコロナ禍以降の年間閉店状況を改めて振り返ると、２０２０年には１年間で６００店舗ほどのパチンコ店が閉鎖され、翌２０２１年も約６００軒、２０２２年は約８００軒が市場から姿を消した。

たった３年間で２０００店舗以上が閉店となっていたものである。そして今年も既に３４０軒ほどが閉店・休業済みだ。

昨今のパチンコ業界ではこうした負の側面ばかりがフィーチャーされがちであるが、その一方で残存者利益を享受できている店舗も意外と多いもの。特に都市部の駅前商圏ではその傾向が分かりやすい。

東京都江戸川区の都営新宿線「一之江駅」周辺もその一例といえるだろう。同地においては元々３軒のパチンコホールが営業を行ってきた。何処も３００台前後の小規模店であったが、生き残ったのは『ウエスタン一之江店』の１店舗のみ。

同店は遊楽ガーデンのグループ企業である「株式会社Ｗガーデン」が運営している。そんな同社がまずは競合店の『ＳＡＮＣＯ一之江店』を昨年９月に取得し、その後は休業となった。

そして残り１軒の競合店『ガイア一之江店』が本年５月に閉店したことで、一之江駅周辺のパチンコ店は「ウエスタン」だけとなっている。

７月２４日にはスロット増台のリニューアルを実施するなど、先日視察した際にも（３店舗状態だった時と比べて）明らかに遊技客数は増加していた。けっして市場性の高いエリアではないものの、独占状態の強みを発揮している好例といえそうだ。

このように、（パチンコ人口自体は減り続けている中でも）競合店の淘汰により集客増加を実現しているホールも意外と少なくない。生き残った店舗が残存者利益を享受できる時代は既に始まっている。