公益財団法人日本生産性本部余暇創研は１９日、東京・ビジョンセンター永田町で
「レジャー白書２０１８」の概要を発表した。当日は、余暇総研の志村武範主幹研究員
と桜美林大学ビジネスマネジメント学群の山口有次教授が概要を説明した。
同書は２０１７年における余暇市場のさまざまな統計データをまとめたもので、娯
楽部門に属す「パチンコ」は参加人口が前年比で４０万人減少して９００万人となり、
市場規模（貸玉料・貸メダル料）も前年比４・３％の減少で１９兆５４００億円と
なった。
パチンコ参加人口は、２０１１年に４１０万人の大幅減で１２６０万人となり、２
０１２年にはさらに１５０万人減少して１１１０万人に、２０１３年には９７０万人
と落ち込み、ついに１０００万人を割ってしまった。しかし、２０１４年には１１５
０万人と回復、２０１５年は１０７０万人に減少したものの１０００万人以上をキー
プしていた。しかし、２０１６年では前年より１３０万人少ない９４０万人となり、
今回さらに減少して９００万人と過去最低値を記録した。約３０００万人の参加人口
があった昭和から平成の初め頃にかけたピーク時と比べると３分の１以下にまで落ち
込み、パチンコへの参加減少はさらに歯止めがきかない状況が続いている。
参加率も前年比０.３％減少して９.０％となり、１年間におけるパチンコの平均活
動回数は、前年から０.４回減少して２９.４回となった。年間平均費用は８万５１０
０円と前年より３８００円の減少。１回あたりの平均費用は２８９０円となり、パチ
ンコを今後やってみたい、継続したいという人の比率を表す参加希望率は５.７％で
前年より０.９％減少した。
市場規模は８７８０億円（４.３％）減少の１９兆５４００億円。２０１２年には
増加に転じたものの２０１３年以降４年連続して下落、参加人口の減少をもろに受け
た結果となった。白書では「パチンコ・パチスロは２０兆円の大台を割り込み、２年
連続の大幅減となった」と記している。
一方、余暇市場全体の規模は６９兆９３１０億円で、前年比０.２％の増加とわず
かであるがプラスとなった。市場規模が突出しているパチンコ・パチスロを除くと余
暇市場は２・１％の増加となり、これは５年連続のプラス成長となった。インバウン
ド効果で、観光・行楽部門が伸び、スポーツ部門もプラスとなった。
２０１７年における参加人口の上位４種目は、①国内観光旅行（避暑、避寒、温泉
など）、②外食（日常的なものは除く）、③読書（仕事、勉強などを除く娯楽として
の）、④ドライブ、⑤映画（テレビは除く）だった。
「国内観光旅行」は７年連続首位、順位が上昇した種目は「音楽鑑賞（配信、Ｃ
Ｄ、レコード、テープ、ＦＭなど）」「カラオケ」「温浴施設（健康ランド、クアハ
ウス、スーパー銭湯等）」「ビデオ鑑賞（レンタルを含む）」「音楽会、コンサート
など」「テレビゲーム（家庭での）」で、これらの種目は参加人口も前年を上回っ
た。音楽関連の種目が順位を上げ、参加人口を増やしているほか、「テレビゲーム」
「トランプ、オセロ、カルタ、花札など」といったゲームも参加人口を増やした。特
に「将棋」は藤井聡太七段ら新旧スターの人気が高まったこともあり、参加率が前年
の５.３％から７.０％へと目立った伸びを示した。
パチンコ・パチスロが属する「娯楽部門」は、「テレビゲーム」が回復、「公営
ギャンブル」が堅調、「パチンコ・パチスロ」「宝くじ」がマイナスだった。
なお、発表会では、ＩＲ実施法が成立したとして、カジノ開設が与える余暇市場へ
の影響について、山口教授が私見として、ＩＲ施設は新たなマーケットを作ると予
想。現状の余暇市場の推移では、公営ギャンブルやパチンコ・パチスロといった既存
マーケットを喰って、インバウンドや富裕層を巻き込むだろうと予測した。
調査は、２０１８年１月にインターネット調査により、有効回答数は３２１４人
（全国１５～７９歳男女）。なお、今回よりパチンコ１８歳以上など、公営競技等の
参加年齢を厳格化した。白書は８月６日に発行予定。
［２０１８年７月２７日・日刊遊技情報］