遊技場メダル自動補給装置工業会（メダル工業会）は１６日、東京都港区の第一ホテル東京において第２９回通常総会を開催した。
冒頭、大泉政治理事長は挨拶の中で「日本の景気が良い中で、遊技業界の情勢は、ここ数年の中では最悪の状態だ。メダル工業会も厳しい決算で、器具類の販売数量は前年より大幅にダウンした。業界は厳しい状況が続くだろうが、依存問題など皆の知恵で解決し、少しでも来年は良い年にしたい」と、厳しい状況を説明するとともに、業界関係者の協力による事態打開を呼びかけた。
総会は組合員１２社中全社が出席。議案は事業や収支決算の報告及び計画、経費の賦課金等徴収方法、役員選任を上程し、全て可決した。なお役員選任の結果、大泉政治理事長以下、全ての理事が再任となっている。
今期（２０１７年１０月～２０１８年９月）の同組合の主力事業であるメダル補給装置に関わる器具類の総出荷個数は、前年比１４．２％減（２万９９２３個減）となる１８万４７６個。厳しい情勢を踏まえ、次期の補給器具類の出荷見込みについても今期比で１０％減を見込んでいる。
［２０１８年１１月２２日・日刊遊技情報］