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DYJH中間期決算、稼動低下で減収もコスト削減効果により増益

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ダイナムジャパンホールディングス(DYJH)は21日、2018年9月中間期決算(2018年4月1日~9月30日)の概況を発表した(金額は同9月28日の香港ドル=14.53円で換算。増減比率は対前年中間期比における日本円との比較)。

 

決算内容は貸玉収入3868億4000万円(対前年中間期比マイナス2.6%)、営業収入735億8300万円(同マイナス4.7%)、税引前中間利益124億1100万円(同プラス47.6%)、中間利益83億4000万円(同プラス53.6%)の減収増益となった。

 

貸玉収入を店舗ごとの内訳で見ると、高貸玉店舗の収入が2229億3500万円で前中間期比マイナス4.8%、低貸玉店舗の収入は、1639億500万円となり、同0.6%増加した。低貸玉店舗の収入が増加した主な要因として同社は、「営業施策の成果により、低貸玉店舗における遊技台稼働が回復傾向にある」としている。

 

貸玉収入から景品出庫額を差し引いた営業収入では、高貸玉店舗が368億円(対前年中間期比マイナス6.8%)、低貸玉店舗においては、367億8300万円(同マイナス2.5%)でいずれも遊技台の稼働率が収入の低下につながった。

 

その一方で機械の購入抑制を中心として営業費用を抑えたことで、1店舗当たりの営業費用は高貸玉店舗で前年中間期比マイナス9.5%、低貸玉店舗でマイナス11.7%とするなど、コスト削減効果により税引前中間利益を大幅に引き上げた。

 

2018年9月末現在での総店舗数は450店舗(前年と同数)となっており、高貸玉179店舗(前年マイナス1店舗)、低貸玉271店舗(同プラス1店舗)で低貸玉店舗が全体の60%を占めている。

 

本年期間中における新規出店は低貸玉1店舗、閉店1店舗。また高貸玉2店舗を低貸玉へ、低貸玉1店舗を高貸玉店舗へと業態変更を実施した。

 

[2018年11月28日・日刊遊技情報]

 

株式会社ダイナムジャパンホールディングス(DYJH)
dyjh

 

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