日本生産性本部・余暇創研は１８日、東京都千代田区のビジョンセンター永田町において「レジャー白書２０１９」の概要を発表。余暇総研の志村武範主幹研究員と、桜美林大学ビジネスマネジメント学群の山口有次教授が概要を説明した。
２０１８年の余暇市場動向を調査した同白書によると、パチンコ参加人口は前年比５０万人増の９５０万人、市場規模は前年比３.３％減少し、２０兆７０００億円。市場規模は減少したものの、参加人口は増加に転じる結果となった。参加率は９.５％、年間平均活動回数は２８.５回、年間平均費用は８万１８００円と推移したことについて山口教授は「参加人口は増えたが、参加者１人あたりの年間平均活動と年間平均費用が減少したことにより市場規模も減少する結果となったのでは」と推測した。
一方、余暇市場全体の規模は７１兆９１４０億円で、前年比０.１％の増加とわずかにプラス、パチンコ・パチスロを除くと前年比１.６％増加と６年連続で増加した。インバウンド効果により観光・行楽部門が伸び、スポーツ部門も総じて堅調であった。
２０１８年も「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など）」が５４３０万人と参加人口の首位となり、「ウィンドウショッピング（見て歩きなど娯楽としての）」や「ＳＮＳ、ツイッターなどのデジタルコミュニケーション」等が順位を上げ、特にこの２種目に限っては前年より３００万人が増加するなど目立った伸びを示した。
パチンコ・パチスロが属する「娯楽部門」は、「ゲームセンター」「公営ギャンブル」「外食」が堅調に推移し、「パチンコ」「カラオケ」がマイナスだった。
調査は今年１月から２月にインターネットを用いて実施し、有効回答数は、３２２６人（全国１５～７９歳男女）。白書は８月６日に発行予定。
［２０１９年７月２２日・日刊遊技情報］