ダイナムは１２日、公立諏訪東京理科大学地域連携研究開発機構医療介護・健康工学部門（部門長：篠原菊紀氏）および、クロス・マーケティングと共同で、パチンコ・パチスロの依存問題に関する基礎研究「安全な遊技のための総合調査」を２０１９年９月より実施すると発表した。
この取り組みは「安全で楽しく問題のない遊技」とはどういうものなのかを明らかにし、それを実現する対策を見出すためのもの。ダイナムがアンケート対象者の選定・会員情報を提供し、クロス・マーケティングがアンケートを実施・集計、公立諏訪東京理科大学がそれらのデータをもとに分析を行うという流れで実施される。全ての情報は個人が特定されないようクロス・マーケティングが匿名化する。アンケート調査による自己申告だけでなく、実際の遊技行動データを照合・分析することで、依存につながる遊技とそうではない遊技の違いが明確になり、より具体的な依存対策が展開できると期待される。
同社はこれまでも独自の社内教育や同業他社との合同勉強会などを通じて、店舗従業員や顧客への知識・理解の浸透が進むなど一定の成果を上げており、本研究によりホールでの問題のある遊技を予防する対策や研究を根拠にした具体的で有効な取り組みを導くことを目指すとともに、より安全な「日常の娯楽としてのパチンコ・スロット」の提供、さらに業界他社へ取り組みを共有、働きかけることで、業界全体の取り組みを推進していくとしている。
［２０１９年９月１３日・情報島］
