日本遊技関連事業協会（日遊協）はこのほど、「２０１９年度パチンコ・パチスロファンアンケート調査」の概要を発表した。
１年以上のパチンコ・パチスロの中断経験の有無についての問いでは、３２．６％が「ある」と回答。その理由として多かったのは、自由になる時間やお金が減るなど、遊技者自身を取り巻く環境が変わったからという外的要因だった。
将来パチンコ店にあったら便利だと思う施設・サービスについては、「キャッシュレスで遊技できるシステム」が最も多く、３０～４０代の女性では「インターネットショップを利用できる景品交換システム」という回答が多かった。
また、今回のアンケートにおける「２０２０年４月からのパチンコホールの原則屋内禁煙」の認知率は５２．９％。分煙化に伴う遊技頻度、滞在時間、遊技するホールについては、現状と変らない考えが多くを占めた。喫煙者に限定してもこの傾向は大きく変らず、値は下がるが現状と変らない考えが４～５割を占めた。
「ＲＳＮの相談窓口ポスター」「安心パチンコ・パチスロアドバイザー」「自己申告プログラム、家族申告プログラム」といったパチンコ・パチスロ依存問題に対する広告の認知状況では、３０代以下でいずれの広告も認知率が高かった。このうちＲＳＮポスターの認知率が最も高く、全体の半数以上（５５．８％）が認知していることが分かった。
同アンケート調査は、パチンコ・パチスロファンの特性、プレー実態、ニーズ等とその動向変化を把握するための定点観測調査として位置づけられ、２００７年から毎年実施。近年は依存問題への対応や、様々な社会貢献活動・広告活動へのファンの認知度や評価について調査分析し、業界のあるべき方向性を探るなど、今後の業界の発展を目的に行われている。今回は昨年１１月１９日～１２月１０日まで、会員ホールなど３０社・１６２店舗で来店客に対する聴き取り調査を実施。１店舗２０人あたりの調査により２８１１人の回答を集計・分析した。
