日工組社会安全研究財団（社安研）はこのほど、パチンコ・パチスロ遊技障害に関する研究成果をまとめた最終報告書を発表した。
社安研は、パチンコ・パチスロへの過度ののめり込み（パチンコ・パチスロ遊技障害）の実態解明・予防・低減に資する事を目的として、２０１３年より精神医学・脳科学・心理学・社会学を専門とする領域横断的な研究者で構成する「パチンコ依存問題研究会」を発足させた。２０１７年１２月より「パチンコ・パチスロ遊技障害研究会」に名称を変更し、研究を続けてきた。同報告書は研究成果をまとめ、最終報告書化したもので「ギャンブリング問題のとらえ方の変化と進むべき方向性について」「なぜパチンコ・パチスロ遊技障害の研究が必要なのか」「全国の遊技人口および遊技者の実態」など全８章で構成されている。
研究会は、まずパチンコ・パチスロの遊技障害の実態を把握するための尺度を開発するとともに、パチンコ・パチスロ遊技と遊技障害の実態把握に努めた。全国調査の結果、１８～７９歳人口のうち、最近１年間で遊技障害のうたがいのある人は約４０万人と推計。また、この全国調査の結果を分析したところ、「勝ち負けにかかわらず、自分で考えている金額の上限に達したら遊技を控える」「自由時間以外に遊技をしない」など遊技のあり方が遊技障害のリスクを下げることが明らかとなった。さらに研究会では、一定期間をおいて同じ人に調査を行う「パネル調査」により、神経症傾向の性格特性を持っていることや「遊技を自分でとめることができない」という固定した認識が遊技障害を持続させることが明らかとなったとしている。
社安研では「行政、回復施設、医療従事者、研究者、遊技関係者等に、施策や研究、予防・介入等に広く活用される事を願っている」としている。
ジーマ
ついつい熱くなって予算オーバーしちゃうんだよね。
パッスロは熱くなったら負けらぁ。
イスラ