シーズリサーチは、四半期ごとに実施する「パチンコ景気動向指数（ＤＩ）調査」における第８５回の調査結果を発表した。
過去１カ月の収益や売上、粗利などから判断される全般的業況は、マイナス５８．１ポイント（前回比マイナス５．１ポイント）に悪化。３カ月後はマイナス５２．７ポイントと厳しいながらも回復の見通しとなった。
「今後３カ月間の営業施策」として、「事業規模」「設置台数」「遊技機購入費」「販売管理費」「遊技以外の事業」の５項目について質問。事業規模は「変わらず」が最も高く５９．７％で、「縮小」１９．４％、「拡大」１０．４％と続いた。設置台数は、パチンコが「増台」１１．９％、「減台」１０．４％に対し、パチスロは「増台」０％、「減台」２５．４％と回答。遊技機購入費ではパチスロ新台は「減らす」、パチンコ中古機は「増やす」傾向が見られた。
自由回答では「オリンピックの影響」に関して、「オリンピック開催によって新型コロナウイルスの感染が拡大する可能性がある。そのことで遊技客が減少しないか心配である」（東北・小規模事業者）、「オリンピックによる入替自粛はあるのか。県警が人手不足を理由に入替申請しないように組合に申し入れてくる可能性がある」（中国・大規模事業者）、「不確定要素となるオリンピック・パラリンピックが７月から始まるが、現状では人の流れが読めず、８月のお盆も読めない」（中部・小規模事業者）といった意見が聞かれた。
また、「ワクチン接種」に関しては「ワクチン接種率が６割を超えれば、客足も増えてくると期待している 。コロナ禍前の９割程度まで戻れば、新規出店や既存店の改装など次の展開が考えられる」（中国・中規模事業者）、「まだワクチンの接種人口は少ないが、遊技客の増加へ少し希望が持てるようになった気がする。不確定要素が多い中で、すべてはワクチンの接種状況にかかっていると思う」（中部・小規模事業者）、「コロナ禍で数字が低空飛行しているが、ワクチンの効果に期待するほかない。ただし、元通りに戻ることはなく、全世代への投与が完了する年末辺りにかけて緩やかに遊技参加人口が回復し、コロナ禍前の９０％程度で着地するとみている」（関東・大規模事業者）」など、接種率が進むことによる稼働回復に期待する声が寄せられている。
