１月だけで１２４店舗のパチンコホールが閉店・休業を選択している、近年最大級の閉店ラッシュに

２０２２年は新規則機イヤーとなるパチンコ業界。そのため一昨年から閉店するホールが続出しており、２０２１年だけでも約６００軒の閉鎖が確認されている。そして、２月１日からの完全新規則機移行を踏まえて、今年１月は近年最大級の閉店ラッシュと相成った次第だ。

１月内にて閉店・休業したパチンコホールは１２４店舗に上っている。

なお、この数値には「今後、再オープンする可能性の高い休業店舗（『マルハン池袋店』など）」や「Ｍ＆Ａにより別グループが取得した後に閉店した店舗（『コンコルド相模大野店』など）」についてはあえて含んでいないため、実際の閉店・休業店舗数はこれよりも更に大きな数となっている点を付記しておきたい。

閉鎖した１２４店舗における設置遊技機の平均台数は３３８台。やはり小規模ホールが目立ち、全体の４４％が３００台以下となっていた。また、その内１６軒のパチスロ専門店が閉鎖している。

ちなみに現在も営業中のパチスロ専門店で「３００台以下の店舗」は全国に約４００軒が残っている状態。併設店舗も含めると３００台以下のホール残存数は２０００軒以上となるため、２月以降に閉鎖を選択するホールもまだまだ出てくることだろう。

一方で、パチンコ業界の歴史を振り返ってみると、過去最大の閉店数を記録したのは２００７年のこと。前年対比で１０８９店舗の減少となっていた。むろんパチスロ機が４号機から５号機へと切り替わった規則改正が主因である。そして当時は「５号機なんて論外、もうパチスロは終わった」そんな風に語られていたはずだ。

しかし現在では「５号機は良かったのに６号機は全然ダメ」と酷評される。たしかに今はそうなのかもしれないが、歴史は繰り返すもの。生き残ったホールが残存者利益を享受できる時代がいずれ来るはず。そう期待したいところである。