９月に閉店・休業したパチンコホールは計４２軒と少なめも、３分の１にあたる１５店舗で店内以外での閉鎖告知を行っていなかった

２０２３年９月期におけるパチンコホールの閉店数（休業含む）は、現時点で４２軒確認されている。８月末時点での本年累計閉鎖数は４００店舗を超えていたため、間もなく４５０店舗に。

ちなみに２０２０年以降の年間閉店数はおよそ６００軒⇒６００軒⇒８００軒と推移しており、２０２３年も今のところ６００軒が市場から姿を消すペースが続く。むろん大きな繁忙期は終わったことで、年内に閉店するホールは多少減るはずだが、それでも依然としてパチンコ業界全体の苦境は続いていると評さざるを得ないだろう。

なお、４２店舗の平均設置台数は３６８台となり、（中規模ホールの閉鎖が目に付いた８月期と比べると）小規模店の淘汰がやや多かった。約半数が３００台以下となっている。

そんな中で最多台数だったのは、（一時休業となった『ミリオン宇多津店』を除くと）岐阜県本巣郡の『ビッグマックス北方』で７８７台だった。運営母体となる「敬愛（マックス）」グループでは昨年末の段階で計１５店舗のホールを営業してきたが、本年に入るとパチンコ事業のスリム化を一気に推進。

既存店の休業が相次いで、現時点では（売却された店舗を除くと）全店が閉鎖された状態である。新潟県のパチンコ企業「エム・アイ・ディジャパン」が一部店舗を事業承継するという話も一旦取り消されており、今後の動向が気になるところか。

また、平成興業グループの『ＺＥＮＴ佐野店』（４９０台）が閉店したことで、同グループにおける店舗閉鎖は３カ月連続となるなど、中堅以上のチェーンにおいても引き続き事業構造の見直しが進んでいた。

特に、「パンドラ」と「よろこびの街１００万ドル」の屋号を冠す「アメニティーズ」グループでは、大阪府の『ＰＡＮＤＯＲＡおおとり店』を閉店したことで、早くも本年７軒目の店舗閉鎖となっている。コロナ禍以降でカウントすると１３軒目であり、この３年間で経営店舗数は半数以下となってしまった。

とはいえ、こうした中堅チェーンでは当然のように（店内告知だけでなく）ホームページなどでも閉鎖する旨の告知を行っていて、貯玉や来店ポイントをしっかりと精算するよう促している姿勢は評価したいところだ。

一方で、９月期も（店頭だけの案内にとどまり）ひっそりと閉店・休業するホールが数多く見られたことは、いちパチンコファンとして正直残念である。４２店舗中、３分の１にあたる１５店舗で店内以外での閉鎖告知を行っていなかった（ホームページやツイッターなどで確認されなかった）。

来夏には新紙幣の発行により「ユニット設備の一部変更」という投資も必要となるため、閉鎖を選択するホールはこれからも多数出てくるはず。業界全体のイメージダウンを避けるためにも、「飛ぶ鳥跡を濁さず」の精神で対応して頂くことを期待したい。