遊技場メダル自動補給装置工業会（メダル工業会）は１９日、東京都港区新橋の第一ホテル東京において第２６回通常総会を開催した。１４社中１３社（うち２社は委任状）が出席。第１号議案の第２６期事業報告から第６号議案の定款の一部改正まで、すべての議案を可決承認した。
大泉政治理事長は総会冒頭の挨拶で、「出口の見えない厳しい状況がつづくが、今期は器具の総出荷個数が約２８万５０００個と、前年比９.４％増の好決算で終えることができた。会員皆様の努力に感謝する。しかし来期には、高射幸性遊技機や遊技くぎなどの問題が山積しており、さらに先行きが不透明となる。結束を強めて乗り越えたい」と、更なる結束を呼びかけた。
２０１４年１０月から２０１５年９月までの２６期における同会会員企業によるメダル自動補給装置に関わる器具類の総出荷個数は、前期より２万４５９８個増となる２８万５９５５個。このうち主な器具の出荷内訳は、補給器具が２５パイ機用と３０パイ機用の製品を合わせて１０万９２４０個（対前期比１万１３１１個増）、回収器具が１万５２８０個（同７３２０個減）、メダル貸機用シューターが５万６９８０個（同１万３３８０個増）となり、売上高にして前期比で１５.４％、粗利益では２３.７％の増収増益となったと報告。メダル貸機の申請件数については前年比で１６％減少したものの、適合率は４０.５％となっており、前期で４％の増加と改善している。
第２７期収支予算（案）では、景気回復の不透明さや遊技人口の減少、回胴式遊技機の型式試験方法変更などといった厳しい情勢を勘案し、前期比マイナス１５％の予算を上程。また会員数の減少にともなって、理事の定員を現行の７人または８人から、５人または６人とする旨の定款の一部改正案を上程し可決した。
総会終了後には懇親会が別室で催され、全日遊連の阿部恭久理事長、日電協の佐野慎一理事長、日遊協の庄司孝輝会長、自工会の古宮重雄理事長、全商協の中村昌勇会長ら、多くの業界団体各トップが来賓として出席。メダル工業会の組合員を激励した。
［２０１５年１１月３０日・日刊遊技情報］