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メダル工業会、第26回通常総会を開催 ~15%削減の予算案を決議

遊技場メダル自動補給装置工業会(メダル工業会)は19日、東京都港区新橋の第一ホテル東京において第26回通常総会を開催した。14社中13社(うち2社は委任状)が出席。第1号議案の第26期事業報告から第6号議案の定款の一部改正まで、すべての議案を可決承認した。

大泉政治理事長は総会冒頭の挨拶で、「出口の見えない厳しい状況がつづくが、今期は器具の総出荷個数が約28万5000個と、前年比9.4%増の好決算で終えることができた。会員皆様の努力に感謝する。しかし来期には、高射幸性遊技機や遊技くぎなどの問題が山積しており、さらに先行きが不透明となる。結束を強めて乗り越えたい」と、更なる結束を呼びかけた。

2014年10月から2015年9月までの26期における同会会員企業によるメダル自動補給装置に関わる器具類の総出荷個数は、前期より2万4598個増となる28万5955個。このうち主な器具の出荷内訳は、補給器具が25パイ機用と30パイ機用の製品を合わせて10万9240個(対前期比1万1311個増)、回収器具が1万5280個(同7320個減)、メダル貸機用シューターが5万6980個(同1万3380個増)となり、売上高にして前期比で15.4%、粗利益では23.7%の増収増益となったと報告。メダル貸機の申請件数については前年比で16%減少したものの、適合率は40.5%となっており、前期で4%の増加と改善している。

第27期収支予算(案)では、景気回復の不透明さや遊技人口の減少、回胴式遊技機の型式試験方法変更などといった厳しい情勢を勘案し、前期比マイナス15%の予算を上程。また会員数の減少にともなって、理事の定員を現行の7人または8人から、5人または6人とする旨の定款の一部改正案を上程し可決した。

総会終了後には懇親会が別室で催され、全日遊連の阿部恭久理事長、日電協の佐野慎一理事長、日遊協の庄司孝輝会長、自工会の古宮重雄理事長、全商協の中村昌勇会長ら、多くの業界団体各トップが来賓として出席。メダル工業会の組合員を激励した。

[2015年11月30日・日刊遊技情報]

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