公益財団法人日本生産性本部は２０日、東京都千代田区の日本生産性本部経営アカデミーにおいて「レジャー白書２０１７」の概要に関する記者発表会を行った。
同白書によると、２０１６年の余暇市場動向を調査した結果、パチンコの参加人口は９４０万人（前年比１３０万人減）。市場規模は２１兆６２６０億円（同１兆６０３０億円減）と参加人口、市場規模ともに減少した。特に参加人口は２０１３年以来、３年振りに１０００万人を下回り、過去２０年の調査結果では最低値を更新した。
またパチンコへの参加率は前年比１.３％減の９.３％。年間の平均活動回数は前年比２.６回減の２９.８回で、年間平均費用は前年比１万３００円減の８万８９００円となっている。前回は参加人口が減少しながらも、１人あたりの年間活動回数や年間平均費用は増加。参加者のヘビーユーザー化が指摘されたが、今回は参加人口に加え、年間活動回数や年間平均費用も減少する結果となった。
会見では桜美林大学ビジネスマネジメント学群の山口有次教授が解説し、「外食やカラオケと同様に、今後はパチンコもインバウンドの恩恵の拡大が期待できる分野として、その取り込みを検討する価値がある」と、新規顧客獲得への取り組みの必要性を語った。
なお余暇市場全体の市場規模は７０兆９９４０億円（前年比２.０％減）。娯楽部門ではパチンコのほか、テレビゲーム、宝くじ、カラオケも市場規模が縮小。一方、条例改正により立入可能時間が拡がったゲームセンターは復調したほか、公営ギャンブルや、外食、モバイルゲームが市場規模を拡大させた。
［２０１７年７月２４日・日刊遊技情報］
