アイキ、エコネット、プロテラス、メディアシステムの業界関連企業４社主催によるホールオーナー向けセミナーが６日、東京都中央区日本橋のＴＫＰ東京駅八重洲のカンファレンスセンターにおいて開催された。
セミナーのテーマは「ローコスト経営＆ヒト不足解消」。当日は船井総合研究所の奥野倫充上席コンサルタントと島田雄一郎コンサルタントが登壇し、来年２月施行の規則改正対策について講義した。
奥野氏は「２０１８年遊技機規則改正 特に経過措置期間の最重要準備とは？」と題し、２００４年の規則改正時の状況を振り返り、その時と比較して規則改正後の業界情勢を予測。今後は正社員１人あたりの売上や粗利を把握し、マネジメントの見直しや省人化機器の導入で生産性の向上を図ることがポイントだとした。
島田氏も「釘がなくなった時代の店長業務とは」と題し、「資料作成」「遊技機選択」「販促物関係作成」などの店長業務改善の手法を紹介。最後に「厳しい時代に備えて準備することが必要。もしまた良い時代が到来し、いざ攻めるぞとなってもお金がないと、それは大きなロスとなる」と語った。
［２０１７年９月１５日・日刊遊技情報］