メイドインサービスの飯田信一取締役常務
パチスロ機の設定シミュレーションソフトの開発や販売、運営などを行うメイドインサービスは７月２９日、パチスロウェブセミナー２０２０を開催した。
講師を務めた飯田信一取締役常務は、「５号機撤去の『第一波』が予定されている２０２０年末。残りの半年でやらなければならない事柄と２０２１年１１月末の５号機撤去『第二波』に向けてのパチスロ運営の進め方、６号機の設定調整のポイント」として、「コロナ禍の影響」「５号機撤去」「６号機の設定調整のポイント」「中古機活用法」について約７０分解説した。
コロナ禍の影響については、ホールの率直な声として「これまでの稼働の８割戻らないと売上・粗利共にかなり厳しい」「パチスロ稼働は８～９割戻ってきているが、パチンコ稼働が依然厳しい」「機械予算の大幅削減は避けられない」「しばらく新台は様子を見る」「旧規則機の計画的撤去は様子見つつ使い切る」「集客に大変困っている」などの声をピックアップ。飯田氏は、同社のＭＩＳ実績値のパチスロ平均稼働では約８４％まで戻ってきているとしたうえで、「唯一、３０パイのノーマルは、コロナ禍以後、稼働上昇が見られた。これはおそらく負け額の込まない３０パイノーマルで遊ぶファン心理が働いたのではないか」と分析。また、営業再開後の６月は新台が１機種もなく、６号機の稼働低下が見られたとして、平均値と自店の実績と比較した稼働分析を勧めた。
５号機撤去については、パチスロ全体の設置台数約１６０万台（高射幸性遊技機約１２万台、それ以外の旧規則機約１００万台、６号機約４８万台）のうち、今年末までに撤去すべき５号機撤去の「第一波」の規模は約２６万台と推計。これらを７月～１２月の６カ月で入替えるためには毎月約４万３０００台規模の入替が必要であり、新台の供給不足、中古機相場の高騰化が顕著になるとの予測のもと、早めの対応を促した。
次に、残りの約８６万台の入替が必要となる第二波（２０２１年１月～１１月末）については「第一波の３倍近い入替が必要なペース」だとしつつも、「見栄えが悪いのはもちろん、遊技客との信用という面も損なう」ことから、減台やべニア対応を否定し、個々店舗の適正台数を維持すべきとの考えを強調した。
その後、パチスロ運用に必要な情報提供している同社の会員制有料サイト「Ｐ-ＦＡＮ ＤＡＴＡＢＡＮＫ」のデータを用いて、６号機の設定調整のポイントや中古機活用法について、詳しくアドバイスした。
