パチンコ業界で第４位の経営ホール数（８３店舗）を誇る「ガイア」グループが破綻した。１０月３０日、東京地方裁判所に民事再生法の適用を申請し、同日付で保全・監督命令を受けたと信用調査機関が報じている。
同社の苦境が伝えられてきたのは、何も昨日今日の話ではない。
２０１９年１２月に新築でグランドオープンした『メガガイア東村山』を最後にしばらく新規出店はみられず、一方で２０２０年から閉店ラッシュが加速。小中規模の不振ホールを閉店し、同時に旗艦店舗の売却も積極的に行ったことで、２０２０年には計１４店舗が閉鎖・売却されていた。
更に２０２１年には計２４店舗が同じく閉鎖・売却されて、たった２年間で経営ホール数は３８軒も減少していたものである。
この頃から特に「短期」の借入金が資金繰りを圧迫しているとの風評が根強くあって、破綻を懸念する声がくすぶり続けてきた。それでも２０２２年に入ると（外から見る限り）だいぶ落ち着きを見せていて、昨年中に閉鎖・売却された既存ホールは８軒に留まっていたため、一時の苦境は脱したかに思われていた。
なお、２０２２年８月には約２年半ぶりとなる新規出店で『メガガイア調布』のグランドオープンも果たしていたことも付記しておきたい。
『メガガイア調布』
しかしながら２０２３年に入ると閉店ラッシュが再加速し、本年の店舗閉鎖（売却含む）は現時点で既に１８軒を数えている。これにより経営ホール数は最盛期の半分以下となる８３軒まで減少することに。
そんな中で、９月に入ると「ガイアの件で何か聞いていないか」「資金調達のあてが外れて相当厳しいのではないか」などと不穏な噂が業界内で広まり始める。その後、１０月上旬には一部の支払いが止まったらしく、話が一気に広がることとなった次第である。
今回の「ガイア」グループにおける破綻は、パチンコ業界全体における長い歴史の中でも、最大級のインパクトを与えるニュースと言っても過言ではないだろう。
２００７年の「ダイエーショック」を思い起こした方も多いはずだ。当時、福島県を中心に４０店舗ほどのパチンコ店を経営していた株式会社ダイエーが、２００７年４月に民事再生法適用を申請した出来事は、業界の内外を問わず大きなニュースとして報じられたものである。
規則改正に伴い「パチスロ４号機」が撤去された時期で、１年間で１０００軒以上のパチンコ店が閉店するなど、パチンコ業界にとっては大きな節目の年ともいえる。そこに大手チェーンの経営破綻が起こったことで、業界の与信は失墜することとなった。
関連倒産も多数発生し、金融機関の対応にも甚大な影響を与えるなど、文字通りパチンコ業界全体に激震が走った出来事といえる。
そして今回は「ダイエー」よりも倍以上の経営ホール数を誇る「ガイア」グループだけに、その影響は計り知れない。ただでさえ「コロナ禍」と「規則改正」のダブルパンチを受けて青息吐息となっていた中小ホールでは、金融機関の支援は欠かせないところ。
こうした支援体制に変化が起きることは避けられない見通しであり、単なる連鎖倒産に留まらない大きな影響があるとみるのが自然だ。
ちなみに２０２０年以降のパチンコホールにおける年間閉店数は、およそ６００軒⇒６００軒⇒８００軒と推移しており、たった３年間で２０００店舗が淘汰されているのが現状。２０２３年も今のところ６００軒が市場から姿を消すペースが続く。
１９９５年には約１８０００店舗あったパチンコ店が、現在は６７８４店舗まで減少している中で起こった今回の「ガイアショック」。スマート遊技機の普及など、本年の明るい話題を吹き飛ばすインパクトがあったことは間違いない。
今後の動向に誰もが注目せざるを得ないだろう。
最後に、それでも前述した株式会社ダイエーは民事再生を経て見事に立ち直り、現在も２９店舗のパチンコホールを運営している点を改めて付記しておきたい。思っている以上にしぶとく生き残るのもパチンコ店の強みであるが、今回は果たしてどうなるものか。
ざまああああああああああｗｗｗｗｗｗｗｗｗ
ボッタ店廃業
や っ た ぜ