【寄稿コラム】何もしていないのにお客様の数が２倍になったパチンコホールも、残存者利益を享受できる時代は必ず来る

「残存者利益」。これは、過当競争や縮小傾向にある市場において（競争相手が撤退したあと）生き残った企業のみが市場を独占することで得られる利益を表す、そんな言葉だ。

パチンコ業界全体が縮小傾向にあることはむろん間違いないところ。「コロナ禍」と「旧規則機の撤去」が重なったことで、閉鎖・廃業するパチンコホールは相当数に上っている。

２０２０年の１年間で約６００店舗、更に２０２１年にも同じく約６００店舗と、２年間で１２００軒ほどのパチンコ店が閉鎖を余儀なくされた。また、２０２２年の１月には近年最大級ともいえる閉店ラッシュをみせて、１月と２月の２か月間で早くも２００軒ほどのホールが閉店・休業を選択している。３月に入るとさすがに閉鎖ペースは鈍化してきたものの、今年１年間では（過去最高となる）１０００店舗の閉鎖に迫ることも十分あり得そうだ。

昨今のパチンコ業界ではこうした負の側面ばかりがフィーチャーされがちであるが、その一方で残存者利益を享受できている店舗も少なからず出ているもの。

「ウチは何もしていないのに、お客さんの数が２倍になりました。まあ元が酷いから倍と言っても大したことはないですけどね」

先日訪れたホールの店長が、自虐的に笑いながらそんな風に話してくれたものだ。

私もこの業界に長く居るが、お客様が０人というパチンコホールはほぼ見たことが無い。どんなにボロボロのお店でも、何故か数人の顧客が遊技しているのが当たり前の光景である。そして近年だと、１円パチンコ等の普及により少なくとも１０人から２０人程度のお客様は居るのが普通。

つまり、１軒のパチンコホールが閉鎖すると同時に、少なくとも１０数人のお客様が周辺のお店へと移ることになるのだ。特に小さな駅前商圏ではこうした残存者利益が目に見えて分かりやすいもの。前述したお店の例などは正にそんな感じだった。

むろん、通い詰めていた店舗が閉店したことをきっかけに、パチンコ自体を止めてしまうユーザーも居るはず。そして大型の強豪ホールが周囲にあると、小規模店はほとんど恩恵にあずかれないのも現実だろう。また郊外型のホールでは、まだまだ実感できるほどの変化は見られないのかもしれない。

それでも。生き残ったパチンコホールが残存者利益を享受できる時代は必ず来る。それまで耐えることが出来るかどうか。