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【寄稿コラム】何もしていないのにお客様の数が2倍になったパチンコホールも、残存者利益を享受できる時代は必ず来る

「残存者利益」。これは、過当競争や縮小傾向にある市場において(競争相手が撤退したあと)生き残った企業のみが市場を独占することで得られる利益を表す、そんな言葉だ。

パチンコ業界全体が縮小傾向にあることはむろん間違いないところ。「コロナ禍」と「旧規則機の撤去」が重なったことで、閉鎖・廃業するパチンコホールは相当数に上っている。

2020年の1年間で約600店舗、更に2021年にも同じく約600店舗と、2年間で1200軒ほどのパチンコ店が閉鎖を余儀なくされた。また、2022年の1月には近年最大級ともいえる閉店ラッシュをみせて、1月と2月の2か月間で早くも200軒ほどのホールが閉店・休業を選択している。3月に入るとさすがに閉鎖ペースは鈍化してきたものの、今年1年間では(過去最高となる)1000店舗の閉鎖に迫ることも十分あり得そうだ。

昨今のパチンコ業界ではこうした負の側面ばかりがフィーチャーされがちであるが、その一方で残存者利益を享受できている店舗も少なからず出ているもの。

「ウチは何もしていないのに、お客さんの数が2倍になりました。まあ元が酷いから倍と言っても大したことはないですけどね」

先日訪れたホールの店長が、自虐的に笑いながらそんな風に話してくれたものだ。

私もこの業界に長く居るが、お客様が0人というパチンコホールはほぼ見たことが無い。どんなにボロボロのお店でも、何故か数人の顧客が遊技しているのが当たり前の光景である。そして近年だと、1円パチンコ等の普及により少なくとも10人から20人程度のお客様は居るのが普通。

つまり、1軒のパチンコホールが閉鎖すると同時に、少なくとも10数人のお客様が周辺のお店へと移ることになるのだ。特に小さな駅前商圏ではこうした残存者利益が目に見えて分かりやすいもの。前述したお店の例などは正にそんな感じだった。

むろん、通い詰めていた店舗が閉店したことをきっかけに、パチンコ自体を止めてしまうユーザーも居るはず。そして大型の強豪ホールが周囲にあると、小規模店はほとんど恩恵にあずかれないのも現実だろう。また郊外型のホールでは、まだまだ実感できるほどの変化は見られないのかもしれない。

それでも。生き残ったパチンコホールが残存者利益を享受できる時代は必ず来る。それまで耐えることが出来るかどうか。


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(コメント数:157件)


コメント:47件 コメントを書く

  1. 行く店が無くなって出さない店でも地域に店が無くなればいつかは客が来ると言いたいんだろうけど辞めるって選択取る人もいるから。
    現に出ないから辞めた知人大勢居る。
    金を使うスピードは前と大差ないのに出ないのが問題なんです。

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  2. ????????
    意味不明な記事ですね
    ついに気が狂ったのか、妄想?願望?祈り?
    客の信頼無くした店は、遅かれ早かれ潰れるだけでは?

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