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【パチンコ経営企業分析】北関東にパチンコ新台を積極的に導入しているパチンコホールが多い、直近6カ月における新台導入評価を分析(パチンコ編)

今回は、直近6カ月間(2022年7月~12月)のパチンコの新台導入評価を元に考察を行っていく。

上位500店舗が該当する最高ランク「S」評価の店舗数が多い都道府県は、

1.東京都 70店舗
2.大阪府 44店舗
3.神奈川県、愛知県 42店舗

となり、10店舗以上ある都道府県は他に10県が該当し、逆に1店舗も存在しないところは3県あった。

一方、「S」ランク店舗の比率が高い都道府県を見ていくと、

1.東京都 13.7%
2.群馬県 12.8%
3.茨城県 12.4%

であり、その他10%以上の都道府県は、神奈川県、愛知県を含む5県であり、大阪府はここに含まれていなかった。

東京都は店舗数も多く、競争が厳しいことがこの結果に反映されているが、東京都を除くと北関東が積極的に新台を導入している地域であると言えよう。

では、次にグループ別にみていく。

「S」ランクの店舗数が最も多かったのはマルハングループで69店舗。20店舗以上存在したのが、ガイアグループ(25店舗)、NEXUSグループ(23店舗)の2つで、10店舗以上存在したのは、他8グループであった。

ここに表記したグループについては、マルハングループを筆頭に店舗数が非常に多いので比率で見ていくと、20店舗以上で最も「S」ランクの比率が高かったのは、浜友観光グループの57.1%。

これを10店舗以上まで広げていくと、

1.日拓グループ 78.6%
2.日光商事グループ 71.4%
3.中原商事グループ 70.0%
4.セントラルグループ 64.3%(※愛知県を中心に主に「コンコルド」の屋号で営業しているグループ)

そして、次位が浜友観光グループとなった。

各企業ごとに新台に対しての方針はあると思うが、これら上位企業が近くで営業している場合は、ある程度対抗して新台は導入するのだろう。

その一方で、「S」ランク比率の高かった茨城県、群馬県を地場としているグループが比率上位に入っていなかった。茨城県を見ると神栖市やつくば市、群馬県を見ると太田市や伊勢崎市に集中しているように、エリアの状況を見て店舗ごとの方針を決めていると思われる。

さて、近くの店舗はどうだろうか。少し離れた地域と比較すると、何か見えてくるかもしれないだろう。


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