今回は直近のパチンコ新台導入評価（２０２２年８月～２０２３年１月の６カ月間の評価）を元に考察を行っていく。
上位５００店舗が該当する最高ランク「Ｓ」評価の店舗数が多い都道府県は、
１．東京都 ６５店舗
２．愛知県 ４６店舗
３．大阪府 ４５店舗
であり、その他１０店舗以上ある都道府県は、神奈川県（４２店舗）、埼玉県（３２店舗）、福岡県（２７店舗）、千葉県（２５店舗）、茨城県（１８店舗）、静岡県、兵庫県（以上１４店舗）、宮城県（１０店舗）、福島県（１０店舗）、群馬県（１０店舗）、岡山県（１０店舗）の１１都道府県が該当し、逆に１店舗も該当しない県は３県見られた。
一方、「Ｓ」ランク店舗の比率が高い都道府県に関しては、
１．東京都１２．７％
２．愛知県１２．５％
３．神奈川県１２．２％
であり、その他１０％以上の都道府県は、群馬県（１１．６％）、茨城県（１０．７％）、埼玉県（１０．７％）、福岡圏（１０．２％）、宮崎県（１０．０％）の５都道府県が該当した。
また、前回（２０２２年７月～１２月の６カ月の評価）と比較していくと、東京都は前回に引き続き「Ｓ」ランクの店舗数、比率ともに最も多かったのだが、前回と比較すると５店舗の減少であり、比率も１３．７％→１２．７％になっていた。
その一方で、愛知県においては、店舗数が４店舗増加し、比率も１１．３％→１２．５％に伸びており、現在は愛知県が最も積極的に新台導入を行っている地域であると推察される。
次に、グループ別に見ていく。
２０店舗以上のグループで「Ｓ」ランク店舗の比率が最も高かったのは前回同様「浜友観光グループ」で５９．１％。
また１０店舗以上まで範囲を広げていくと、
１．「日拓グループ（エスパス日拓）」７８．６％
２．「中原商事グループ（つばめ）」７０．０％
３．「日光商事グループ（ｎｉｋｋｏ）」６６．７％
４．「セントラルグループ（コンコルド）」６４．３％
となり、次位が「浜友観光グループ」となった。
順位には多少の変動はあったものの、上位５グループは前回と全く同じであり、変わらず積極的に新台を導入されていた。さらに「日拓グループ」においては「Ｓ」「Ａ」ランクで１００％が該当しており、同グループの新台に対する意欲がうかがえた。
グループで見ていくと、変化はあまり感じられなかったものの、都道府県別においては愛知県が年末年始を挟んで積極的に新台を導入している様子がうかがえた。競合店対策の有効な手段の１つである新台入替。次回集計時にはどのような変化が起こるのだろうか。