パチンコ企業の内定辞退率は相変わらず高い、若い才能を採用するためにはもっと他産業のノウハウを取り入れるべき【寄稿コラム】

イオンの傘下でショッピングセンターの開発や運営を手掛ける「イオンモール」は、来年から新卒学生が同社の内定を辞退しても３年以内なら役員面接による最終選考だけで採用を決める制度を始める。

内定辞退者が再度転職を希望する時に即座に採用できるようにする狙いだ。なお、内定辞退者にはイオンモールから事業に関する情報や採用情報などをメールで配信し、つながりを保つとか。

小売の超大手であるイオンモールでさえ内定辞退率は約４割に及ぶという。１００名の採用だから６０名程度の内定辞退者が毎年いる計算。丁寧な対応によりイオンモールに再び就職を希望することも十分あり得る話か。

一方で、パチンコホールの内定辞退率はもっと高いと聞く。新規採用に力を入れ、高い初任給とホワイトな環境を伝えた２０年前でさえ採用数の倍の内定辞退者がいたものだ。それが今や他の小売業と変わらない給料、そして閉店が止まらない現況を見ると、もっと多くの内定辞退割合であってもおかしくない。

とすればこのイオンモールの選考方法はパチンコ業界でも検討に値する。既に奨学金の肩代わりなどユニークな採用を行っている企業もあるが、若い才能を採用するためにはもっと他産業のノウハウを取り入れるべきだろう。