パチンコ業界に特化したマーケティングをおこなうシーズリサーチ（本社・東京都台東区）は今月２０日、「新型コロナウイルスに関する全国パチンコ店調査レポート」と題するＷＥＢアンケートの結果をまとめたレポートを同社のホームページに掲載した。調査期間は同６日～１２日までの１週間。パチンコ店の運営に携わる経営者や本社の管理者、店舗責任者などが回答者（９１２サンプル）となっている。
パチンコ店における感染症予防対策の実施内容はパチンコ・パチスロ産業２１世紀会が定めるガイドラインにほぼ準拠しており、実施状況は「遊技客のマスク着用」が９６．９％、「入口や店内での消毒設備の設置」が９６．４％、「遊技台をはじめとする共有部分の消毒」が９６．０％などでいずれも高い数値を示したが、「トイレ内の消毒やハンドドライヤーの使用停止」「景品カウンターでの交換客の間隔確保」「台間ボードの仕切りや間隔をあけた遊技環境」は８割台。さらに「入場時の整理や対策」「店内ＢＧＭのボリューム調整」「喫煙ブース等の利用制限」はそれぞれ７割台とやや低く、「入店時の体温測定」については３０．８％に留まった。
また、新型コロナウイルスが流行する以前との稼働比較では「３～４割減少」が６２．６％ともっとも多い。来店客の回復がままならない状況のなか、営業面の不安に関しては、「従業員への新型コロナウイルス感染」（８０．６％）につづき、「店舗でのクラスター発生」（７８．５％）が高い割合で懸念された。さらに「パチンコへのイメージ（の減少）」（６３．５％）、「従業員の雇用維持」（３９．６％）なども危惧されている。
一方、来店客の減少に対応するコスト削減策では「新台の購入費」とする回答が８７．４％で最高値。ただ、店舗側と本社側の回答には違いがみられ、今回の調査によれば、店舗側は「設置台数の削減」「広告宣伝費」「人件費」など営業にかかわるコスト削減で現状をしのぐ考えを示し、本社側は「コンサル等の外注費」「研修・セミナー費」「地代・家賃」といった運営面での項目をコストの削減対象にあげている。
