一般社団法人ぱちんこ広告協議会（ＰＡＡ）はこのほど、パチンコホールにおける広告宣伝の実態をまとめた「広告動向と意識の調査２０２０年版」を発表した。
ＰＡＡが独自で実施したこの調査は、昨年１１月１日～１１月２０日の間に、パチンコホール企業１２社（８７５店舗相当）とＰＡＡ会員の広告・メディア企業２７社から回答データを集め分析した。質問では、２０２０年２月から９月の間について、２０１９年との同月間とを比べた調査などを行った。
パチンコホールの広告宣伝費・販売促進費の前年比推移については、ピークは７～８月だった。２月～９月間の平均は最大７１％から最少５０％となり、６０％台が最多の回答となった。ホールが広告宣伝・販促に利用しているインターネットサービスは、「ＬＩＮＥ」が最も多く９１．７％で、「Ｐ-ＷＯＲＬＤ」が７５．０％、「自社ホームページ」が６６．７％となった。
期間中重視した考え方については、ホールでは「効果性を重視する」とした回答が「やや重視する」「とても重視する」と合わせて９１．７％となった。一方、広告会社とメディア企業では「社内改革」を「やや重視する」「とても重視する」と回答した企業が合わせて９７．０％となった。そこでは、事業ドメインレベルでの変革（広告以外、ぱちんこ以外）も重視されている。変化の要因としては、ホールと広告・メディア会社に共通して挙げられるのは「広告効果の変化」「行動や市場の変化」「入替頻度の変化」。これらは２０２０年２月以前から続く依存問題と射幸性の抑止、さらにそもそもメディア環境の変化が背景にあるものと考えられる。
調査は広告・宣伝ＷＧが担当し、東洋大学現代社会総合研究所の柳井猛晶氏と、法律関係有識者である生島靖也氏の監修を受け、広告宣伝の実態を把握し、今後の議論に用いられるデータを積み上げるべく実施した。
